水曜日, 27 of 5月 of 2020

Category » 現代史

タイ王国のバカ殿

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 日本も他人事ではありません

  次は、あの秋篠宮殿下なのです  (;´Д`)

 

中国コロナは、“微笑みの国”として知られるタイ王国も襲った。

5/26現在、タイ王国の中国コロナ感染者数は累計3045人、死者57人、世界で最も中国コロナ対策に成功している。

だが、タイ王国の国民にしてみれば、中国コロナ騒動によってタイ国王の奇行が世界に喧伝されてしまったことが、なによりの禍(わざわい)かもしれない。

東南アジア情勢に詳しいジャーナリストの末永恵氏がリポートする。

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3月末、タイ王国のチャクリー王朝10代目「ラーマ10世」ことワチラロンコン国王(67)の振る舞いが、世界を仰天させたのをご存じだろうか。

舞台となったのは、タイから約9000キロ離れたドイツ。

国王は、側近数百人を引き連れ、アルプスを一望できる有名リゾート地・バイエルン州のガルミッシュ・パルテンキルヒェンにある高級ホテル「グランド・ホテル・ゾンネンビッヒル」を貸し切り、“中国コロナおこもり”ともいえる自主隔離生活を送っていたことが発覚した。

第2次世界大戦時にはナチスの野戦病院としても使われていた歴史ある施設だ。スクープしたのはドイツ紙『ビルト』である。

いうまでもなく、世界は中国コロナパンデミックの真っただ中。

ドイツでも大規模な検疫が実施され、国境が封鎖されていたにもかかわらず、ドイツ当局はタイ国王の入国及び滞在を特別に許可していた。

さらに驚くべきは、国王ご一行の中には、愛人20人を伴っていたという事実。

中国コロナ禍の最中に、ドイツで“ハーレム”状態にあったというのだ。

2016年12月に就任した国王は、3度の離婚歴の持ち主でもある。

昨年5月には4人目の妻となるスティダー王妃と結婚している。

ところが今回の中国コロナ自主隔離に、この新妻は同伴せず。『ビルト』は、「ドイツに同伴した国王側近のうち119人が中国コロナ感染疑惑でタイに送還された」と報じている。

『CEO WORLD Magazine』などによると、タイ国王は“世界一リッチな王”で、資産は約430億ドル。

英エリザベス女王の個人資産の約80倍にも相当するという。

日本のメディアでは報道されていないが、今回の大胆すぎる“中国コロナ自主隔離”について、英紙『タイムズ』が「中国コロナパンデミック中、どうやらタイ国王は、2月から海外で“中国コロナ自主隔離中”のようだった」と書いたほか(ドイツ以前にスイスのチューリッヒでも目撃談があったそうだ)、英紙『インディペンデント』、仏紙『ル・モンド』、米紙『ニューヨーク・ポスト』といった世界の主要メディアが報じているのだ。

タイ王国は、中国・武漢在住者から最も人気の旅行先とされ、昨年12月からの春節休暇期間中には、およそ2万人が訪れていた。

1/13に国内で初の感染者が確認され、タイ国王の“自主隔離”が発覚した3月末には、中国コロナ感染者が1500人を超え、死者十数人の非常事態宣言下にあった。

ロックダウン措置もとられ、予測されていた失業者数は1000万人。

生活苦による無理心中なども発生し、まさに国家的な危機的事態にあった。

当然、タイ王国の国民の怒りは爆発

タイ語で「我々はなぜ、国王が必要か?」というハッシュタグが登場し、ツイッターにはタイ国王を批判する150万件以上の投稿が寄せられた。

このタグは、一時タイ国内の「Twitterトレンドワード」トップになったほどだ。

厳しい批判を受けたタイ国王は、歴代国王を恭敬する重要儀式のため、4月6日の「チャックリー王朝の日」に一時帰国したものの、翌日、ドイツにトンボ返り。

5月1日になって、タイ王国政府は「国王が見守る中、スティダー王妃が国民に配布するマスクを縫う写真」を公開した(ちなみに日本のJUKIミシンを使用)。

中韓以外は、地球上のほとんどの国が親日国だが、タイ王国は特に親日度が高い。

中国コロナ禍で失業者が相次いでいる中、国民の怒りの矛先はタイ政府へと向かっている。

写真公開は批判をかわす目的だったろうが、SNS上に巻き起こる国王非難の声は止まらなかった。

しかし、タイ国内でこうした国王批判が展開されるのは異例のこと。

タイには、国王や王妃、王位継承者、さらには国王の愛犬の“ロイヤル・ドッグ”までも対象に、批判や侮辱を厳しく罰する「不敬罪」(刑法112条)が存在しているからだ。

これまで、例年、平均で数十人単位が逮捕・起訴されてきた(ちなみにロイヤル・ドッグを侮辱し、86日間拘留されたケースがある)。

こうした厳しい法律があるだけに、国民は今まで、王族批判を公には行えなかった。

それだけに、今回の国王批判噴出は、前代未聞といえるのだ。

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台湾の軍事リスク

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中国首相の李克強(りこっきょう、←)が5/22、政府工作報告で台湾と統一問題に言及し、これまで欠かさなかった「平和的」という文句を削除して、武力行使の可能性を露骨化した。

李克強はこの日行われた第13期全国人民代表大会の第3回全体会議で行った政府工作報告で、最近関係が急速に悪化した台湾との関係を明らかにしながら「平和的統一の促進」という表現から「平和的」を除いて発言し「統一の促進」とした。

中国指導部は少なくともこの40年間、「平和的統一」というキャッチフレーズを使い続けてきた。

メディアはこうした慣例を破った行動が、台湾独立を追求しながらアメリカに接近する台湾に対する警告メッセージを送ったものと解釈した。

 

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中国共産党による軍事リスクが、かなり危険な状況になってきました。

軍事リスクは、ある日突然、勃発的な軍事衝突によって現実化します。

その危険性が高いのは、尖閣諸島、朝鮮半島、台湾海峡、南シナ海など、日本周辺です。

((((;゚д゚))))

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医療リスク(パンデミック)

  ▼

経済リスク(世界大恐慌) ←今ここ

  ▼

軍事リスク(第三次世界大戦)

  ▼

人類滅亡?

 

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正義連スキャンダル

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▲慰安婦像と尹美香(ユン・ミヒャン)

 

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単なる戦時売春婦(これはいつの時代、どこの国でも存在します)について、真っ赤なウソをついて、日本軍の被害者にでっち上げてきた連中が、韓国の正義連(旧挺対協)です

しかも、韓国はこの真っ赤なウソをネタにして、慰安婦像などを世界中に作りまくり、日本人の名誉を著しく傷つけています

しかし反日が国是の韓国では、これまで日本攻撃の先鋒として、韓国内で正義連は、批判を一切許さない巨大な勢力でした(正義連を批判したら「親日派」として社会的に葬られる)

その正義連を一人で牛耳ってきた女(尹美香、ユン・ミヒャン)が、実はトンデモない女だったことに、韓国民もようやく気付いたようです

いま韓国内ではトップニュースとして、この一大スキャンダルで持ち切りですが、なぜか日本の大手マスコミは、ほとんど報道していません

そもそも、冒頭の真っ赤なウソを最初にでっち上げたのが、日本の朝日新聞でした

その後、朝日新聞は真っ赤なウソ報道であったことを認めましたが、すでに世界中に広まってしまった真っ赤なウソが、今も日本人の名誉を傷つけ続けています  (;´Д`)

 

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韓国の元慰安婦支援団体「正義連」(日本軍性奴隷制問題解決のための正義記憶連帯、旧挺対協)の前理事長、尹美香(ユン・ミヒャン)が窮地に追い込まれて、「川に落ちた犬」となり、韓国人の一般大衆から石を投げつけられている。

「正義連」が慰安婦をネタに、日本からだまし取ったカネなどを、尹美香(ユン・ミヒャン)が個人的に横領した疑惑や、不透明な不動産取引などが次々と暴露されている。

告発を受けたソウル西部地検が、横領罪などの罪で、5/20に正義連の事務所を家宅捜索した。

疑惑の解明には時間がかかるだろうが、現時点での最大の驚きは「正義連批判はタブー」という常識が崩れたことかもしれない。

この壁はとても厚いものだったので、意外とあっさり崩れたな、というのが私の抱いた感想だった。

 

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映画 天才脳の行方と秘密

71t92HCd2BL._AC_SX466_1955年アインシュタインが亡くなり、解剖を担当した医師が、遺族に無断で、脳を取り出し保存する

この行為は大した結果に至ることなく、映画はアインシュタインの劇的な人生をたどる

20世紀最大の天才も、若い頃は就職で苦労し、大学に働き口を得られず、特許庁の審査官となって、余暇に独自の研究を進める

他の自然科学分野とは異なり、数学や理論物理は、ペンと紙さえあれば最先端の研究を進められるところが痛快

やがて1915年に論文を4本発表するが、どの論文もそれぞれノーベル賞級の画期的な研究で、それを短期間に4本書き上げたところに、天才特有の創造爆発を感じる

ニュートンも、有名な三大研究(万有引力、微分積分、光の分解)を、ペスト蔓延から避難したわずか18か月間に完成させた

ニュートンはリンゴの落下を見て、普通の人とは異なる疑問を持ったが、アインシュタインは子供のころ、磁石の針を動かす不思議な力の存在に、同じような疑問を持った

(^_^;)


孫正義の孤独

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 もともと組織のトップというものは

  うまくいっている時でも 非常に孤独です

 孫正義の現在の孤独は

  想像するに余りあります  ((((;゚д゚))))

 

2020年3月期の連結最終損益が、国内で過去最大規模の赤字1兆4381億円に転落したソフトバンクグループ(SBG)。

ソフトバンク会長兼社長の孫正義(62)が旗を振った巨大投資の失敗が響いた。

中国コロナウイルスへの対応も物議を醸すなか、外部取締役が次々と離脱しているのも気になるところだ。

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うかうか取締役なんぞに留まっていると、倒産した時に取締役の責任は重大だ。

危険を敏感に察知したネズミどもが、沈む船から一斉に逃げ出している。

業績の足をトコトン引っ張ったのは、企業に投資するソフトバンク・ビジョン・ファンド(SVF)で、約1兆9000億円の営業損失を計上した。

18日の決算説明会で

「この景気の中で、まあまあ悪くないんじゃないの、と言いたい」

と強がって見せた孫正義だが、いつもの威勢のよさはなかった。

米シェアオフィス運営会社「ウィーカンパニー」に103億ドル(約1兆1021億円)の投資を行ったが、7208億円の損失を計上。

ホテル事業を手掛けるインドの「OYO(オヨ)」はコロナ禍で、従業員を一時帰休としている。

孫正義は88社の出資企業のうち15社程度の破産を予想した。

調査会社BCNのアナリスト、道越一郎は

「上場企業への投資は必ずしも失敗というわけではないが、

 未上場企業をどう評価してよいのか見えない部分はある。

 投資先の目の付け所が悪いとは思わないが、

 タイミングと運は悪いといえるだろう」

と分析する。

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ソフトバンクには、みずほ銀行が巨額の融資を続けているので、ソフトバンクが倒産した場合、みずほ銀行の屋台骨が揺らぐのはもちろん、日本経済全体に激震が走るのは間違いない。

最近の孫正義は、中国コロナ騒動を受けて、100万人の無償PCR検査をぶち上げたが、医療崩壊を招くと批判されて断念した。

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大阪府と医療物資の提供で協議したが、大阪府知事の吉村洋文は16日のツイッターで

「医療用マスクは最終確認中、防護具は不成約と聞いてます。

 税金ですので。厳格な手続きがあります。

 先日発表した大規模抗体検査も、国との共同実施です。

 抗体キットは使いません」

とした。

こうした孫正義の行動について前出の道越一郎は

「社会の力になりたいという思いの表れだろう。

 社会構造を変えるような新しいビジネスを誕生させる

 きっかけとなる可能性もある」

と期待する。

5/18には投資先の中国ネット通販最大手アリババグループの創業者ジャック・マー(55)の取締役退任が発表された。

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ユニクロを展開するファーストリテイリングの会長兼社長、柳井正(71)も昨年末に取締役から退任するなど、カリスマ経営者が相次いで去った。

金の切れ目が縁の切れ目、ということだ。

後継者探しどころか、孫正義にかかる逆風はますます大きくなっている。

 


読書 町沢静夫「天才の法則」

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精神科医が過去の天才(政治家、文学者、思想家など)を精神分析する

ニーチェ、リルケ、フロイトという3人の天才に深くかかわった女性ザロメに興味がわいた

ヒトラーやスターリンは明らかに精神病者だが、多くの理性的な人々が、このような精神病者に簡単にダマされてしまった歴史的事実が恐ろしい

習近平や金正恩の精神分析もして欲しい!

((((;゚д゚))))


中国で失業者が激増

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▲中国の失業率

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医療リスクを避けるために自粛してますが

 その結果として経済リスクが急上昇します

歴史を見ると 中国のような独裁国家は

 政権に対する民衆の不満を外に向けるため

戦争を始めます(軍事リスク)  ((((;゚д゚))))

 

ことし中国の大学新卒者は847万名!

七月卒業を控えるが、半分に職がなく、さらに内定取り消しが陸続としており、新職場に行ったら倒産していた、工場は閉鎖されていた、金払えと労働者が座り込んでいた、というような光景があちこちに繰り広げられている。

工場閉鎖、企業倒産は米中貿易戦争の激化とともにみられたものの、中国コロナ以後は、未曽有の危機的状況となって、失業者が街にあふれ出している

中国に於ける失業保険は、戸籍にしたがって加入が認められる。

たとえば上海戸籍で上海の企業に勤務していれば失業保険に加盟できるが、他省から出稼ぎに来る労働者は失業保険に加盟できない制度となっている。

失業保険の加盟資格は16歳から59歳までとなっており、15歳以下や60歳以上も失業保険の対象外。

こうした数字のトリックで、過去30年間、中国の失業率は表面上、4~5%台を維持してきた。

ここで日本企業をふくめて外国企業が中国から一斉に撤退すると、失業者の数はもっと肥大化して激増していくだろう(以上の数字はサウスチャイナモーニングポスト、2020年5月10日)。

「宮崎正弘の国際情勢解題」より

 

医療リスク(パンデミック)

  ▼

経済リスク(世界大恐慌) ←今ここ

  ▼

軍事リスク(第三次世界大戦)

  ▼

人類滅亡?

 

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▲中国コロナが広がる前の、昨年夏ですら、この惨状  ((((;゚д゚))))

 


室井佑月と米山隆一が、結婚~?

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 日本は 中国や北朝鮮とは違って

  自由主義の国でありますから

 両性の同意があるのなら

  好きにしていただければ と思いますけど

 もの好きな人って いるんだねぇ~  (^_^;)

 

室井佑月(50)が、前新潟県知事の米山隆一(52)と近日中に結婚することが9日、分かった。

昨年末から交際していた。

室井佑月は再婚となる。

2人は共通の知人を通じて知り合い、昨年末から交際に発展した。

知人は

「米山隆一が猛アプローチして、室井佑月もそれに応えたそうです」

と明らかにした。

2人は既に周囲に結婚を報告している。

米山隆一は東大卒で弁護士資格と医師免許を持つ。

16年に新潟県知事に初当選し、18年に辞職している。

現在は医師、政治家としての視点から新型コロナウイルスに関してさまざまな発信をしている。

室井佑月は昨年8月に乳がんの手術を受けた。

関係者は「再発の不安を抱えながらの生活の中で、米山隆一から熱烈なプロポーズを受けた。大きな心のよりどころになっているようです」と明らかにした。

 


プーチンは不滅です

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 いまや 強い男 と言えば

  プーチンです!  (^_^;)

 

泣く子も黙る、ロシア連邦大統領ウラジーミル・プーチン。

現在、プーチンは不滅であることを証明する2枚の写真が、海外の陰謀論者の間で出回り、話題になっている。

約100年前、ロシア革命からちょうど3年後の1920年に撮影された写真に写っているのは、兵士として活躍していたとみられる、若かりしころのプーチンだ。

そして2枚目は、第二次世界大戦勃発の年(1941年)に撮影された、飛行士として任務をまっとうするプーチンの姿である。

それだけではない。

かつての冷淡なプーチンはすでに毒殺によって死亡し、現在公然に姿を現すプーチンは完全な偽者だとする説もある。

その証拠に、2012年頃からプーチンの顔が変わったというロシア市民の声が大きくなったことが挙げられる。

アンチエイジング美容注射であるボトックスを打った可能性も囁かれたが、美容整形を受けただけで眼光までも変わるのだろうか?

しかしこの頃を境として、確かにプーチンの顔から鋭さが消えている。

そして、これらの疑惑を裏づけるかのように、ドイツ紙のインタビューに応じたプーチンの元夫人が「現在のプーチンは“すげ替え”だ」と語ったという情報も流れた。

 

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このしょーもないデブ(→)も

 プーチンを見習って

 ダイエットするといいよ  (^_^;)

 

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ひどい ひどい

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 トランプ大統領の最大の関心事は

  11月3日の大統領選挙です  (^_^;)

 

米国のトランプ大統領は6日、ホワイトハウスで記者団に、米国で感染拡大が深刻化する中国コロナウイルスについて、

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「米国が経験した最悪の攻撃だ。

 (旧日本軍に攻撃された)真珠湾よりひどい

「(9・11同時テロでハイジャック機が突入した)

 世界貿易センターよりひどい

と訴えた。

トランプ氏は初動対応の遅れを批判されており、

 「中国コロナウイルスは、準備が困難な想定外の奇襲だった」

と印象付ける狙いがあるとみられる。

真珠湾攻撃と9・11同時テロはいずれも、米国民の強力な結束を生み出した。

中国コロナを過去の象徴的な事例と並べ、「戦時大統領」として求心力を高めたいとの思惑も透けて見える。

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また、トランプ氏は

「中国コロナは、発生した場所(中国)で抑え込まれるべきだったが、

 そうはならなかった」

と指摘し、中国コロナウイルスを世界にまき散らした中国をけん制した。