土曜日, 26 of 9月 of 2020

五輪後10年の惨劇

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 このまま武漢ウイルスの蔓延が止まらなければ

  中国は内戦に突入するかもしれません  ((((;゚д゚))))

 

五輪後10年の惨劇」というものがある。

もちろん、単なるアノマリー(合理的な説明はできない経験則)なのだが、五輪で経済的なピークを付けた新興国が、平家物語が説く「盛者必衰」の法則に逆らえず、おおむね9年から11年後にどん底に落ちる例は多い。

古くは1936年ベルリン五輪の9年後、45年のナチスドイツ崩壊。

64年の前回東京五輪の9年後、73年の第1次オイルショックがある。

88年のソウル五輪の9年後、97年のアジア通貨危機によって韓国が国際通貨基金(IMF)の支援を受け、事実上国家破綻したことも記憶に新しい。

しかし、現在の中国の状況に最も近いのは、同じ共産主義独裁国家であったソ連邦崩壊であろう。

80年のモスクワ五輪の9年後にベルリンの壁崩壊、ソ連崩壊は11年後の91年だった。

北京五輪が開催されたのは2008年のことである。

習政権も新型肺炎において、大本営発表ならぬ「共産党発表」で真っ赤なウソ発表を繰り返しており、さらには世界保健機関(WHO)が「中国の意向を忖度(そんたく=ゴマスリ)」疑惑も浮上している。

感染の実態は、中国政府の公式発表よりもはるかに深刻と考えるべきだ。

武漢に閉じ込められて恐怖の日々を送っている人々を含め、「生死の瀬戸際」に立たされた中国人民が「政権打倒」へ向かってパワーを結集すれば巨大な勢力になる。

天安門事件は89年6月で、同年11月のベルリンの壁崩壊の直前に起きている。

この時に中国共産党の独裁政権は、自由を求める人民を戦車でひき殺す強硬措置で乗り切った。

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現在は通信・インターネットがかなり発達しており、香港には外国人(籍)も多く居住しているので、何もできないまま時間だけが流れる。

中国が崩壊した場合、短期的には混乱が起こり、中国大陸で多店舗展開をしている小売業や中国べったりの商社などに大きな打撃を与えるかもしれない。

しかし長期的には、世界のデフレの元凶である中国での生産・輸出が止まれば、長期的に世界はデフレから脱出する。

特に工場・雇用を奪われていた日本など先進国の経済は、好調さを取り戻す。